空港運営会社マレーシア・エアポーツ・ホールディングス（MAHB）は、クアラルンプール新国際空港（KLIA）で年内に外国航空会社12社の就航を目指し、アジア太平洋地域の主要ハブ化戦略を推進している。最高航空戦略責任者のメガット・アルディアン氏が、英字紙「ニュー・ストレーツ・タイムズ」のインタビューで明らかにした。

メガット氏によると、外国航空会社12社のうち、すでに8社の新規就航が確定。そのうち▽ブリティッシュ・エアウェイズ▽スリランカのフィッツエア▽中国雲南省を拠点とする雲南祥鵬航空（ラッキーエア）▽中国海南省を拠点とする海南航空▽中国・上海を拠点とする吉祥航空――の5社はKLIAに就航しているという。
中国市場については、マレーシアのビザなし滞在期間が90日に延長されたことを受け、旅行需要がパンデミック前の水準に回復しつつあるという。インドと中東も急成長を遂げている市場で、KLIAにまだ就航していないヨーロッパの航空会社数社などとともに協議を進めている。

新航空会社を探す一方で、既存の航空会社とは、増便や、ナローボディ機からワイドボディ機へと機種を大型化するなど、輸送能力増強に向けた交渉を継続。特に乗客の移動傾向などをデータで示し、交渉を行っているという。

さらにKLIAの第3ターミナル建設については、長期マスタープランの一部であるとしつつ、「当面KLIA（ターミナル1とターミナル2）におけるサービスの向上、効率化、そして最適化の実現に注力していく」と述べた。

また航空貨物でも国際宅配大手のDHL、フェデックス・エクスプレスなどが拠点を構え、電子機器や生鮮食品、越境EC向け小口貨物などの取扱量が増加傾向にあり、さらに力を入れていくという。